プラスチック廃棄物を原因とする海洋汚染は世界的な課題であり、日本国内でもレジ袋やワンウェイプラスチックの有料化が実施されている。国内におけるプラスチック排出量の削減政策が導入されつつあるが、政策介入以前から自発的にプラスチックの削減に取り組んできた企業も数多く存在する。しかしながら、定量的にプラスチックの削減に取り組む企業の特徴について整理された研究は少ない。したがって、本研究は、どのような企業がプラスチック削減に自主的に取り組むのかの決定要因について、計量分析によって実証的に明らかにすることが目的である。本研究では、財務・非財務情報と企業のプラスチック関連取組事例集のデータを組み合わせて、プロビット分析を行うことで、取組の決定要因について検討している。分析の結果、取組内容によって決定要因が異なるものの、従業員数やEスコア、Gスコアが高い企業が積極的であることが示された。
