日本口腔インプラント学会誌
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特集 超高齢社会への責任,患者に寄り添う歯科治療を目指して
超高齢社会でインプラント治療後に考えておかなければならないこと:社会と患者がたどる将来を見据えて
池邉 一典和田 誠大豆野 智昭森田 潤
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2019 年 32 巻 3 号 p. 197-203

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抄録

わが国は,総人口が減少しているのにもかかわらず高齢人口が増加し続け,それが今後も長期間続く.2040年には,高齢人口対生産年齢人口が2対3になり,社会保障費が現在の1.6倍になると予測されている.このような超少子高齢社会は,それを担う人材と財源の両面で,きわめて脆弱な状態である.

インプラント治療を受けたのち,高齢期に患者の運動機能や認知機能は低下する.今後,要介護者の口腔内には,多くの歯のみならず,インプラントも残される.インプラント治療を受ける年齢は,50~70歳代前半が多いとされているが,術後の70歳代には,40%が糖尿病の可能性があり,女性の40%が骨粗鬆症になる.またこの割合は加齢とともにさらに増加し,インプラント喪失リスクが上昇する.また,80歳後半では男性の1/3,女性の半数が,主に脳血管障害と認知症を原因とした要介護状態になり,患者自身によるメインテナンスは期待できない.一方,高齢者の口腔衛生管理を行う介護者もまた,主に高齢の家族であり,いわゆる老々介護である.

後年のより厳しい日本にできるだけ負担を残さないため,インプラント治療を行う歯科医師には,必ず起こる未来の現実への直視と,一生涯にわたるインプラントの管理の覚悟とが求められる.

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© 2019 公益社団法人日本口腔インプラント学会
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