【背景】小児アレルギー疾患の有病率は増加傾向で，乳児期早期からのアレルギー疾患に対する保健指導は重要であるが実態が把握されていない．【目的・方法】全国の自治体におけるアレルギー疾患に関する保健指導の実態を検討するため，2019年1月に無作為に抽出した全国420の自治体にアンケートを送付した．【結果】290施設（69.0%）から回答を得た．80.7%（234/290施設）でアレルギー疾患の保健指導を行なっていたが，そのうち指導マニュアル等が無い状態で指導を行なっているのは70.1%（164/234施設）であった．87.2%（253/290施設）がアレルギー疾患の知識を本や雑誌から得ており，医師に相談できる施設は24.8%（72/290施設）であった．妊婦への出生後の子供に対するアレルギー指導を行なっているのは43.2%（101/234施設）だった．【結論】小児アレルギー疾患の保健指導は，その方法や内容は各自治体職員の裁量に委ねられており，不安を抱えながら行なっている現状が明らかとなった．
