【目的】乳がんサバイバーの運動実施の状況と関連要因を明らかにする．【方法】乳がんサバイバーを対象に運動の実施状況，運動効果の知識，運動支援のニーズについて質問紙調査を実施した．運動実施の関連要因は二項ロジスティック回帰分析を行った．【結果】有効回答293名（有効回答率84.2％）を分析対象とした．運動している者は58.4％，乳がん診断後の活動低下は41.3％であった．運動支援を91.9％が希望しており，医療者の支援を望んでいた．運動効果の知識は，睡眠の改善など一般的な効果は約70％知られているが，乳がんに関連した効果は50％以下であった．運動実施の関連要因として「年齢」「仕事」「化学療法」などの7要因が抽出された．【結論】年齢が若く有職者で化学療法中の者は運動実施が低かった．乳がんサバイバーへの運動効果の啓発と継続でき，かつ治療や体調の影響を考慮した医療者による運動支援が必要である．
乳がんは女性が罹患するがんで最も多く，今や日本人女性の11人に1人が罹患する1)身近な病気である．また，乳がんの5年生存率は腫瘍が限局している症例では98.9％1)であり，早期発見と早期治療により予後がよい一方で，10年経過後の再発もあることや遠隔転移のある症例では5年生存率が33.7％1)と低下する特徴がある．さらに，乳がんの約7割がホルモン依存性であることから内分泌療法を行うことが多く，その治療の影響として体重増加や骨密度の変化，倦怠感，関節のこわばり等の症状や，手術にともなう肩関節可動域制限などの特徴的な症状がある．以上のことから，治療が長期に及ぶ乳がん体験者（以下，乳がんサバイバー）にとって再発予防や症状緩和は重要である．
乳がんサバイバーに対する再発リスク軽減や症状緩和として運動の効果が報告されている2,3)．米国スポーツ医学会4)や米国癌学会5)は，がんサバイバーのための運動のガイドラインを公表しており，日本乳癌学会6)は運動による乳がん死亡リスクの減少をエビデンスレベル「ほぼ確実」としている．しかし，がんサバイバーは抗がん剤投与中と治療後24時間以内7)，さらに放射線療法による強い組織傷害のある場合には運動を控える必要があることから8)，乳がんサバイバーの治療や症状を考慮した医療者による運動支援が求められる．
がんサバイバーの運動状況については，国外の研究において治療前に比べて，治療中や治療後に身体活動が30％以下になることや9)，ガイドラインで推奨されている運動を実施しているがんサバイバーは3分の1にも満たないとの報告10)もあり，がんサバイバーの運動実施率の低さが指摘されている．また，わが国の乳がんの罹患率は30歳代より増加し，社会的役割や母親等の家庭での役割の大きな40歳代後半から60歳代前半に罹患率のピークがあることから1)，さまざまな役割ががんの再発予防や症状緩和への予防行動の障壁となることが推察される．しかし，わが国における乳がんサバイバーの運動の実施状況や運動の予防効果に関する知識などについては明らかではない．そこで本研究は，乳がんサバイバーを対象に，運動の実施状況や，運動の予防効果に関する知識，運動支援のニーズを明らかにし，乳がんサバイバーに適した医療者による運動支援の示唆を得るものである．
なお，本研究で述べる運動とは「体力の維持向上のために行う身体活動11)」のことであり，がんサバイバーとは米国がんサバイバーシップ連合の定義により「がんと診断された人」12)のことである．
研究目的本研究は，乳がんサバイバーの運動実施の状況とその関連要因を明らかにし，医療者による運動支援の示唆を得ることを目的とする．
乳がんサバイバーの運動実施には，乳がんサバイバーの特性（属性，治療内容や症状，仕事の有無，活動状況等），乳がんサバイバーに対する運動効果の知識の程度が関連していると仮説を立てた．また，医療者による乳がんサバイバーの運動支援の示唆を得るために運動支援のニーズの把握が必要と考えた．
研究対象乳がんの病名告知を受け，医師から運動制限を受けていない者で運動を自立してできる者．
データ収集方法1．調査期間：平成29年9月～平成30年3月
2．調査方法：3箇所の医療施設の外来患者に，無記名による自記式質問紙調査を1カ月間の留置き法で実施した．対象者の選定は医師から運動制限を受けておらず，心身の状態から自立して運動を行えると看護師が判断した者に対して，外来受診時や患者会の参加時に質問紙を配布した．回答用紙の回収は，外来に設置した回収箱で回収した．
3．調査内容：質問項目は対象者の特性（属性，乳がんの病期，治療内容，症状，活動状況等）のほか，運動の実施状況と内容，がんサバイバーの運動効果の知識（4件法，14項目），運動支援のニーズ（7件法，11項目），自由記述である．なお，知識に関する項目は文献検討13)を行い，先行研究2〜10,14〜17)で知見が得られている内容をもとに作成した．なお，質問は回答者にわかりやすいように「身体機能の改善」を「体が元気になる」，「Quality-of-Life（QOL）向上」を「生活が充実する」など表現を工夫した．
分析方法記述統計のほか，運動実施の有無（以下，運動実施群と運動未実施群）と対象者の特性および運動効果の知識との関連についてMann-Whitney U検定とχ2検定を行った．運動の実施との関連要因の検討には，運動実施の有無を従属変数，単変量解析で有意差の認められた項目を独立変数とし，ステップワイズ法による二項ロジスティック回帰分析を行った．有意確率はp<0.050とした．分析には統計ソフトIBM SPSS Statistics ver25（日本IBM，東京）を用いた．
倫理的配慮対象者に対して，研究の主旨，匿名性の保証，研究結果の公表，調査参加への自由意思の尊重，調査に参加しないことでの不利益は被らないことを文書および口頭で説明し，回答書の投函をもって研究の同意とした．なお，本調査は名桜大学研究倫理審査委員会（承認番号29-013）および各調査施設の倫理審査委員会の承認を得て実施した．
対象者の基本的属性および医学的特性を表1に示す．3施設から303名（回収率87.1％）の回答が得られ，欠損値を除く有効回答が得られた293名（有効回答率84.2％）を本研究の分析対象とした．
対象者は全員女性であり，平均年齢は57.9±11.9歳であった．乳がん診断後の期間は平均45.1±57.7カ月，がんの病期はStage 0-Iが最も多く93名 （43.1％），次いでStage II 89名 （41.2％）であった．治療中の者は238名（82.9％），治療内容で最も多いものは内分泌療法で166名（57.8％）であり，化学療法は18名（6.3％）であった．症状のある者は177名（62.8％）であり，最も多い症状は「倦怠感」73名（25.9％），次いで「関節のこわばり」70名（24.8％）であった．その他の症状としては手足の痺れや痛みが挙げられた．
乳がん診断前後の活動の変化として「活動的になった」者は29名（10.1％）であり，「活動的ではなくなった」者は119名（41.3％）であった．運動実施群は171名（58.4％），運動未実施群は122名（41.6％）であった．運動支援を希望する者は262名（91.9％）であった．
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運動実施群171名の運動状況と内容を表2に示す．運動の実施頻度は週単位が最も多く114名（66.7％），次いで毎日42名（24.6％）であり，運動実施と回答した者の90％以上は週に複数回運動を行っていた．運動の所要時間は30～60分が最も多く55名（32.2％）であり，60分以上が28名（16.4％）を占めた．運動の強度は軽度76名（44.4％）,中等度72名（42.1％），強度6名（3.5％）であり，軽度から中等度の運動が主であった．運動の種類としてはウォーキングが最も多く100名（58.5％），次いでストレッチ58名（33.9％）などの有酸素運動や柔軟体操が主であり，スクワットや腹筋運動などのレジスタンス運動は計27名（15.8％）であった．自由記述では，「運動をすると前向きな気持ちになれ，生活に張りが出た」「歩くようになって，眠剤を飲まなくなった」と運動の効果を体験していた．
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乳がんサバイバーの運動効果を「知っている」「知らない」の2群に分け，運動実施状況と比較した結果を表3に示す．
「知っている」の割合の高い項目は，「睡眠の改善」78.2％，「転倒予防」78.0％，「身体機能の改善」78.0％，「日常生活の活性化」74.7％，「QOL向上」72.6％と一般的な運動の効果に関するものであった．乳がんに関連する項目である「骨粗鬆症予防」51.6％，「再発リスク軽減」50.2％，「疼痛緩和」41.3％,「倦怠感緩和」38.4％については「知っている」の割合が低かった．また，運動実施群と運動未実施群別では，すべての項目で運動実施群の方が運動未実施群より「知っている」の割合が有意に高かった（p<0.050）．
自由記述では「がんに運動が効果的と初めて知った」「運動が再発予防になるとは知らなかった」などの意見があり，「運動の予防効果をもっと早く知っていればと思う」など，運動に関する情報提供を希望していた．
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対象者の特性と運動実施状況との関係を表1に示す．運動実施群は運動未実施群より，年齢が高く（p=0.002），手術療法（p=0.002）を受けており，また化学療法については治療歴がなく（p=0.002）現在も受けていない者の方が（p<0.001）有意に多かった．さらに，運動実施群は運動未実施群より，仕事をしておらず（p=0.014），日中は活動的であり（p=0.001），乳がん診断前後の活動的になった者（p=0.002）が有意に多かった．
単変量解析で有意差のあった項目を独立変数，運動実施状況の2群を従属変数として二項ロジスティック回帰分析を行った結果，運動支援の関連要因として7項目が抽出された（表4）．運動実施と関連している項目は，「年齢（OR=1.051, 95％CI; 1.020-1.083）」，現在の治療「化学療法（OR=0.250, 95％CI; 0.057-1.105）」，治療歴「手術療法（OR=4.465, 95％CI; 1.522-13.093）」，「仕事の有無（OR=0.444, 95％CI; 0.227-0.867）」，「乳がん診断前後の活動の変化（OR=1.697, 95％CI; 1.039-2.771）」，知識項目である「再発リスク軽減（OR=1.724, 95％CI; 1.139-2.609）」，「日常生活の活性化（OR=2.238, 95％CI; 1.339-3.742）」の7要因であり，的中率は71.4％であった．現在「仕事」をしておらず「年齢」が高く，手術療法を受けた者で現在「化学療法」をしていない者，乳がんサバイバーの運動の効果として「再発リスク軽減」や「日常生活の活性化」を知っている者が運動を実施する確率が高かった．
自由記述では,予防のために運動支援にぜひ参加したいなど運動支援を希望する一方で，「毎日の仕事に追われているので新たに時間を作るのが難しい」「仕事と家庭の間に取れる時間をどう運動に充てるかが難しい」「仕事をしているとなかなか時間が作れない」「運動することはよいとわかっているが家事などで時間がない」などの意見があった．
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運動支援の方法として「とても必要」から「どちらかというと必要」とのニーズが多かった項目は，「パンフレットなどでの情報提供」205名（74.5％），「運動教室」201名（73.2％），「理学療法士による個別支援」189名（70.3％），「講演会での情報提供」189名（70.1％），「看護師による個別支援」155名（57.0％）であった（図1）．自由記述では「運動することで生きる力が出ると思う」「術後ほっとしたところに，次は治療に向き合わなければならず，現実を知り落ち込んでいる．予防のためと思えば乗り切れそうな気がするので運動支援にぜひ参加したい」など運動支援を希望する意見や，「運動支援で運動教室を取り入れてほしい」と運動教室の要望もあった．また，「無理なく，短時間で毎日，継続できる運動があればよい」「家で簡単にできる運動を知りたい」など継続できる運動方法を希望していた．さらに，「がんの運動支援は医療者にやってもらいたい」「病院で運動の機会と患者（個人）に情報をくれたらなと思う」「治療している医療機関で運動支援の相談員や理学療法士が指導すると嬉しい」など医療者の支援を求める意見も挙げられた．
本研究において，運動実施している乳がんサバイバーは58.4％であり，運動の内容は，9割の者が週単位で複数回行い，8割の者が軽度（44.4％）から中等度（42.1％）の運動を行っていた．がんサバイバーの運動として中等度の運動を週に3～5日程度（合計150～300分/週）行うことが推奨されている3,4,14)．本研究において，推奨レベルである中等度の運動を実施している者は全体の24.6％であり，Ottenbacherら10)の報告と同様であった．一方，乳がんの診断前後における活動の変化については，本研究では，診断後に活動的になった者は10.1％，一方活動的ではなくなった者は41.3％であり，診断後の活動低下を30％以下と報告したGarcia9)の結果を上回る結果であった．また，運動実施の有無との関連の一つに「化学療法」の治療が挙げられたことはVallanceら15)の報告と同様であった．
一方，乳がんサバイバーの運動効果について，一般的な運動の効果の知識は6～7割程度であるが，がん特有の症状や再発リスク軽減に関する知識は4～5割程度であり，とくに，症状として最も多い倦怠感の症状緩和を知っている者は半数にも満たしておらず，運動効果の啓発が必要である．
運動の種類としては，運動実施者の中でウォーキングを行っている者が58.5％と最も多かった．先行研究においても，運動の種類ではウォーキングを希望する者が最も多かったと報告されており13,15)，今回の結果と同様であった．ウォーキングは倦怠感や骨粗鬆症などの症状緩和や心肺機能の改善，QOL向上の効果が報告されており2)，治療中であっても副作用などの体調に合わせていつでもどこでも行えることから有効な運動の一つと考える．がんサバイバーのための運動ガイドライン4,5)では有酸素運動とレジスタンス運動を組み合わせることを推奨している．本研究においては，運動の種類として「有酸素運動」「柔軟体操」が主であり，レジスタンス運動の実施が低いことから，ガイドラインで推奨されている運動内容や運動の進め方について情報提供が必要だと考える．
乳がんサバイバーの運動実施の関連要因本研究において，乳がんサバイバーの運動実施の関連要因から，年齢が若い有職者は運動未実施が多かった．また，自由記述においても「毎日の仕事に追われているので新たに時間を作るのが難しい」など，仕事と運動の両立の難しさが挙げられた．化学療法については，Vallanceら15)は化学療法が乳がんサバイバーの運動の阻害要因であると述べており，本研究においても運動を継続するうえでの阻害要因として挙げられた．日本リハビリテーション医学会16)は乳がん術後の患者の化学療法・放射線療法中の運動療法について推奨グレードをA段階とし，自己のペースで行うウォーキングを紹介している．日本緩和医療学会7)は，運動を推奨すると同時に運動の注意事項として抗がん剤の点滴中や治療後24時間以内の運動を控えることや重篤な貧血がある場合は改善してから行うこと，放射線治療中は皮膚保護のため塩素を含めプールの使用を避けることなどを挙げている．エビデンスに基づいた運動を安全に継続するためにも，多職種で連携した医療者による運動支援が求められる．
運動支援のニーズと運動促進のための示唆本研究において，運動支援を希望する者は91.9％であり，運動に対する関心が高かった．これは，Vallance15)が乳がんサバイバーは運動に関心があるとの報告と同様であり，運動支援をすることで運動を開始できる状態にあると考える．
乳がんサバイバーの運動支援の方法としてニーズが高かった項目は，「パンフレットなどでの情報提供」「運動教室」「理学療法士による個別指導」「講演会での情報提供」などが挙げられた．乳がんサバイバーは予防効果としての運動に関心があり，パンフレットや講演会などで専門的な情報を得ながら，具体的な方法を運動教室や医療者から学びたいと考えていた．また運動の内容として，仕事などの時間的理由から「家で簡単にできる運動を知りたい」や「無理なく，短時間で毎日，継続できる運動」を希望していた．運動教室においては「がんの運動支援は医療者の方にやってもらいたい」と治療や体調を把握している医療者の支援を求めていた．
がんサバイバーに対する運動の効果は再発リスク軽減や症状改善等多岐にわたり，治療前，治療中，治療後いかなる病期においても推奨される2,14〜17)．また，がん治療中は診断前の生活の活動量に戻すことからゆっくりと始め，副作用などの症状に合わせながら徐々に一定の運動量（3～5日/週）に増やすことが推奨されている14)．しかし，社会や家庭での役割を担う世代の罹患も多いことから，生活の中で継続できる支援が求められる．買い物や出勤などの外出時に普段より数分でも長く歩くことなど，生活の中に運動を取り入れることから始めることや，化学療法中は自宅で柔軟体操を行うなど，日常生活の中で活動量を増やす工夫が必要である．以上のように，個々の生活や治療内容と体調に即した運動を自らが選択して継続できるような支援が必要であり，そのためには看護師のみならず医師や理学療法士と協働し，多職種と連携した乳がんサバイバーに対する運動支援が求められると考える．
研究の限界と課題本研究では，一地域の調査であるため，すべての乳がんサバイバーの運動実施の状況を反映しているとは限らない．運動を実施していると回答した者の90％以上は週単位以上の運動をしていたことより，運動実施の有無は一定の信頼性を担保できるものと考えるが，回答者の主観的判断の域を超えない．また，運動の強度はがんサバイバーの判断に委ねられており，ガイドラインに示されている強度であるとは限らない．今後は，運動実施の判断となる明確な基準を設ける必要がある．また，患者の生活に根ざした支援を医療者間で連携しながら，がんサバイバーが治療や体調に合わせながら運動を生活の一部として継続できる乳がんサバイバーへの運動支援プログラムの構築が必要である．
乳がんサバイバーで運動を実施している者は58.4％であり，乳がんの診断後に活動的ではなくなった者は41.3％であった．運動効果の知識は，睡眠の改善など一般的な運動効果については7割前後知られていたが，乳がんに関連した症状緩和や再発リスク軽減については5割以下であり，乳がんに対する運動の予防効果の啓発が必要であった．運動支援を希望する者は約92.0％であり，医療者による運動支援を希望していた．乳がんサバイバーの運動実施の関連要因として7要因が抽出された．年齢が若く有職者で化学療法中の者は運動実施の確率が低かったことから，仕事と運動を両立する方法や化学療法中の運動方法についての情報提供が必要である．今後は，乳がんに対する運動の予防効果の啓発と生活の中で継続でき，かつ治療や体調の影響を考慮した医療者の多職種連携による運動支援が必要である．
本研究の実施にあたり，ご協力いただきました皆様に厚く御礼申し上げます．なお，本研究はJSPS科研費「基盤研究」JP 16K12072の助成を受けたものである．
著者の申告すべき利益相反なし
玉井は研究の構想およびデザイン，研究データの収集，分析，研究データの解釈，原稿の起草，原稿の重要な知的内容に関わる批判的な推敲に貢献；木村は研究の構想およびデザイン，研究データの収集，分析，研究データの解釈，原稿の重要な知的内容に関わる批判的な推敲に貢献；神里は研究の構想およびデザイン，研究データの解釈，原稿の起草，原稿の重要な知的内容に関わる批判的な推敲に貢献；西田は研究データの収集，分析，原稿の重要な知的内容に関わる批判的な推敲に貢献した．すべての著者は投稿論文ならびに出版原稿の最終承認，および研究の説明責任に同意した．
