【目的】日本ホスピス緩和ケア協会による緩和ケア病棟自施設評価共有プログラムを用いた，ケアの質の評価や変化を明らかにする．【方法】7部門（ニーズの把握とアセスメント，ケア計画，ケアの実施，退院準備と支援，臨死期への対応，遺族ケア，病床運営と地域のニーズへの対応），47項目について，2018年度，2021年度，2022年度の3回，自施設評価を行い，改善目標を決定した．各年度の5段階評価の平均スコアの推移，改善目標との関連について検討した．【結果】2018年度から2022年度にかけて，ニーズの把握とアセスメント，臨死期への対応，遺族ケアについてスコアの上昇を認めた．【結論】自施設評価共有プログラムを継続してケアの質の評価を行うことは，緩和ケア病棟の現状を分析し，改善点を明らかにしてケアの質を向上させる可能性がある．
