2022 年 38 巻 2 号 p. 126-131
わが国では,「ロボット新戦略」以降,様々な分野でロボット技術を活用してきた.しかし,「介護ロボット」の分野では,介護現場と開発メーカーのミスマッチからなかなか普及しなかった.厚生労働省では,「介護ロボット開発等加速化事業」により開発の着想段階から上市した製品の活用方法と介護技術を一連の流れとした事業に位置付け,プロジェクトコーディネーターの育成・配置を図ったが,課題が山積している状況にある.義肢装具が関連する障害福祉の分野でも同様の課題があり,利用者のニーズを汲み取り,開発につなげるだけではなく,その製品を使いこなせるようなコーディネートができる人材の育成も本学会の役割であることを提案した.