2025 年 41 巻 1 号 p. 10-15
急性期や回復期で製作した下肢装具は生活期で様々な支障を来し,装具使用者の日常生活活動や生活の質を低下させてしまうことがある.装具を装着した場合にも装着しなかった場合にも起こり得る問題があり,さらに装具に関するフォローアップがないことによる問題も起きている.下肢装具連携に関する情報共有については,生活期での上記問題点を把握した上で対応することが望ましい.これに対する下肢装具に関する情報共有ツールとして横浜市の取り組みをご紹介する.一方で下肢装具連携はツールの普及だけでは不十分で,対象者や身近なケアマネジャー,そして地域全体に対して取り組む必要性のあるものと考えている.