抄録
大阪市では就学前の児を対象として，発達障がいに関わる相談事業を実施している．今回，平成26年度の本相談事業の来談者を対象に，診断，支援の経過について検討した．来談者692名のうち370名を発達障がいの疑いにて医療機関へ紹介した．23 名は別疾患を疑った紹介や児童相談所へ紹介していた．残りの299名は経過観察としていた．紹介結果は，自閉スペクトラム症（以下ASD）が296名であった．このうち，ADHD合併22 名，知的障害合併106 名，ADHD知的障害ともに合併していたのは2名であった．ADHD単独は23 名，知的障害単独は12名であった．本事業から診断に至ったASDは，大阪市の幼児人口あたり1.3％であった．本事業を利用せず診断されたASD児を加えると，大阪市において幼児期にASDと診断された者の頻度は，既報に比して高いと思われた．また，今回の結果では，ASD児頻度の市内行政区ごとのばらつきも大きく，効果的な早期発見・支援のため，事業の標準化を図るべきと考えられた．
