抄録
平成10年1月から平成11年12月の24ヶ月間に某市立病院にて大腿骨近位部骨折により理学療法を処方された185例に対して、平成12年10月1日現在の介護保険における介護認定状況と利用状況について郵送によるアンケート調査を実施した。アンケート有効回答者は75例であり、男性20例(平均年齢76.2±7.5才)、女性55例(平均年齢81.3±8.2才)であった。要介護認定を受けていた対象者の内訳は、要介護1は4例、要介護2は6例、要介護3は6例、要介護4は8例、要介護5は4例であった。通所サービスを受けていたのは、22例(29.3%)であり、ショートステイ利用者は8例(10.7%)、訪問サービスは14例(18.7%)であった。訪問サービスの内、身体介護が8例、家事援助が2例、訪問看護が4例であった。また訪問リハ利用者は3例であった。サービス利用者は負担と限度額を意識して安価であるサービスを選択していることが示唆された。福祉機器購入をしていたのは20例(26.7%)で、腰掛便座10例、入浴用椅子6例が多く、福祉機器借り入れは23例(30.7%)で、特殊寝台14例、車椅子10例が多かった。このように日常生活活動における低活動状態を改善し介護しやすい環境を整備する目的で福祉機器が選択されていると考えられた。住宅改修を行っていたのは20例(26.7%)で、手摺り15例、洋式便器9例、段差解消8例が多く、再転倒防止に対する意識が高いことが示唆された。
