病棟に勤務する理学療法士と作業療法士が新型コロナ禍にオンライン対応した予防活動は地域住民に良好な評価を得た

抄録

【はじめに、目的】

2020年から２０２３年までCOVID-19 (以下、新型コロナ)の影響で地域での予防活動をオンラインで実施した。新型コロナの影響で世間の仕組みは様々な影響を少なからず受けた。負の影響のみならず正の影響もあったのではないかと考える。オンライン活動を振り返り、今後の活動方法を模索したい。新型コロナ禍2020年４月から２０２３年3月まで毎月約4から6回(内、中止期間5ヶ月)1回30分から1時間、 Zoomによるオンラインで年間約７0回の活動を実施した。２０ ２０年はリハビリ技士の職責4名に制限し対応から開始し、２ ０２１年から２０２２年は理学療法士と作業療法士約７０名が年に１回程受け持ちながら継続している。参加者からオンラインによる対応の評価を得たので報告する。

【方法】

Zoomによるオンラインの予防活動に参加した地域住 民75名にアンケート調査を行いまとめた。研究対象者へは研究内容および研究結果の公表などについて説明をし、対象者の自由意志で諾否が決定され、承諾し回答を得て、匿名で集計した。

【結果】

1. オンライン対応の満足度は10段階中、５以上が100 ％で平均8.68だった。2.生活や健康維持に役立ったと感じたかは10段階中、5以上が98.5％で平均8.16だった。3.リハビリ技士に期待することは、運動機能低下の予防・認知機能低下の予防・日常生活の指導の順に多かった。4.新型コロナが終息するまでオンライン対応を継続して良いかは、よいが66.7％現地指導のどちらでもよい23.3.％、直接指導がよいは10％、指導なしは0％だった。5.新型コロナが終息してもオンライン対応を継続しても良いは68.3％、現地指導のどちらでもよい３0.2％、いいえは1.6％だった。

【考察】

オンラインによる予防活動に参加した地域住民の多くが満足している状況である。今後も、地域住民の期待に応えることができるように運動機能低下予防を主に置きながら幅広く帰宅後も継続できるように工夫していく必要がある。オンラインは地域住民からみても一つの手段として予防活動で受け入れられている。地域によっては、新型コロナ収束後も日常の医療業務と並行し地域の予防活動に積極的に貢献するためにオンラインを活用していくことも社会の期待に応えるひとつの有効な手段であると考える。

【倫理的配慮】

本研究はヘルシンキ宣言などの各種指針に則り，鶴岡協立リハビリテーション病院倫理委員会の承認を得て実施した (承認番号 23005)。