抄録
本稿ではNHK放送文化研究所の「日本人の意識」調査データの2次分析を行い, 日本社会における仕事の価値の布置と, その長期的な変化の趨勢について検討した. R. Inglehartの価値変動の理論に依拠すれば, 社会が豊かであるほど, また豊かな時代に育った世代であるほど, 仕事におけるイニシアチブや責任といった内的価値への志向が高まるという仮説が導かれ, その妥当性はいくつかの先行研究によって確かめられている. しかしながら, 長期不況や労働市場の流動化による社会・経済的格差の拡大を背景として, とくに若い世代においてそのような志向が保持され続けているのかについては, 新たな検証が必要である.
1973年から2008年までの社会調査データを用いた2次分析の結果, 高度経済成長の恩恵を受けた新しい世代ほど, 外的価値よりも内的価値を志向する傾向があることが確かめられた. しかしその一方で, 90年代のバブル経済崩壊の後, 若い世代において内的価値への志向が抑制され, 外的価値への志向が高まっていることも同時に明らかとなった. このような知見は, 雇用制度や労働環境の変化に伴って, 仕事の価値の揺らぎ――外的価値への「回帰」や「多様化」が生じ始めている可能性を示唆するものである.
