2018年の診療報酬改定によりCPAP診療に対して遠隔モニタリング加算が新設されたが，運用状況の把握が必要とされる．患者・医療機関双方に有益な遠隔医療の在り方を検討するため実態調査を実施し，制度新設4か月後（2018年）とその1年後（2019年）のCPAP診療状況を比較した．日本睡眠学会・日本呼吸器学会・日本循環器学会の認定・専門・関連施設に自記式アンケートを送付した．CPAP使用人数は104,354人（2018年），116,151人（2019年）であった．1年後の2019年には73.5％の施設が遠隔診療を認知し，うち19.0％，8,854台が遠隔診療を実施中と，わずかに増えた．66.7％の施設が加算点数の増加など見直しがあればCPAP遠隔診療を実施すると回答した．制度新設後1年で受診間隔延長や遠隔医療が進んでいるものの十分とはいえなかった．遠隔診療実施には遠隔加算の診療報酬が十分でなく施設基準等のハードルもあり，全国的な遠隔診療の普及には時間が必要で，今後の普及に期待したい．
