【目的】本研究の目的は，肺炎で一般病棟に入院した症例に対して，多職種連携を行いやすい環境を作るための取り組みを行い，実施前後の比較をして，その効果を検証する事である．
【対象と方法】対象は，2014年と2018年に肺炎で一般病棟に入院し，呼吸リハを実施した患者である．方法は，2年間の患者の属性，併存疾患，入院時状態，経過や転帰に関して2群間比較をした．次に，各アウトカムに対して，取り組みがどの程度の影響を及ぼしたかを重回帰分析を用いて解析した．
【結果】2014年は137例，2018年は137例が解析対象となった．2群間比較では，属性比較，併存疾患等に有意差を認めなかった．治療経過で，2018年では呼吸リハ（p＜0.01）や経腸栄養（p＜0.01）開始に有意差を認めた．重回帰分析においても，年度別は呼吸リハや栄養療法の早期開始，入院期間に影響を与えていた．
【結論】肺炎患者に対して，一般病棟においても多職種連携による介入の重要性が示唆された．
