顧客は商品の購入を検討する際、その商品の必要性や信頼性を計るために商品に関する情報を様々な媒体を通じて収集する。この際、情報提示がいかなる手法で行われているかにより、顧客が受け取る商品や企業に対する印象は左右され、購買行動に大きな影響を与える。しかしながら、実際の情報提示場面では、企業が顧客へ伝えたい情報と顧客が認識した情報にギャップが生じ、効果的な情報提示が為されていない場合が多い。そこで、本研究では商品住宅を研究対象とし、商品紹介を目的とした情報提示において、企業が知って欲しい情報と顧客が認識した情報の間に生じるギャップを埋め、より効果的な情報提示のガイドラインを構築する。また、本研究で提案するガイドラインは、情報提示を通して社員自身が自社製品の理解を促進する仕組みを目指したものである。
