2026 年 12 巻 2 号 p. B_105-B_113
交通事故抑制を目的に施工される事故対策工の評価には、通常「事故件数」や「事故率」等の指標が用いられることが多い。しかしながら、高速道路における事故は偶発的な事象であり、事故件数や事故率により統計的に評価するためには、評価期間として対策後数年の期間を設ける必要があり、事業評価の速報性に関する点で課題があった。そのため近年では、取得されるサンプル数が比較的多く速報性の点で有利である ETC2.0 プローブデータの速度データや挙動データを使用した評価が行われている。しかしながら、その評価手法については、閾値の定め方や経時的なデータ変動の影響といった課題を抱えている。そこで、本研究では、従来の評価手法に加えて「効果量」及び「相対危険度」という指標を用いることを提案し、より客観的な評価が可能になることを示した。