国交省と警察庁は平成 24 年 11 月に「安全で快適な自転車利用環境創出ガイドライン」を発出した．ガイドラインは自転車ネットワーク計画の作成手順を示すとともに，各段階における基本的な考えを示している．しかし各自治体の策定した自転車ネットワーク計画は，計画内容がガイドラインとは異なっている点が見られる．本研究は，自転車ネットワーク計画の普及に向けた課題を明らかにすることを目的として，ガイドライン発出後に策定された自治体の自転車ネットワーク計画について，ガイドラインの項目内容ごとに比較して，その内容の準拠状況を比較した．策定年度，自治体規模，自転車安全施策の緊急度等により準拠状況が異なること，特に整備形態の選定に関わる方法について，自治体独自の対応が見られることが明らかになった．
