本研究では、一宮 IC 付近(下)におけるファスナー合流促進による渋滞対策を対象に、合流可能延長を変化させた運用を行い、渋滞諸元、ボトルネック位置、渋滞延伸パターン、交通容量、車線利用率、合流位置の 6 項目を比較分析することで、より効果の発揮する合流可能延長を考察した。その結果、当該区間の合流可能延長を短縮したことにより、渋滞発生直前の車線利用率が改善するとともに、渋滞中に至る箇所での合流が抑制された。これによりボトルネック位置が下流に変化し、渋滞発生時交通流率と渋滞中交通流率ともに増加した可能性があることを示した。これを踏まえて、ファスナー合流促進による渋滞対策は、合流可能延長を短くした方がより対策効果を発揮することを改めて確認した。