渦相関法を用いた処分場におけるメタンフラックスの測定法

抄録

京都議定書が発効し、CDM/JI事業化に向けた動きが活発化している。処分場ガスの温暖化寄与率は有意で、回収事業が注目されてきた。CDM/JI事業は温暖化ガス排出削減量に応じて付与されるクレジットの売却で事業採算を取る必要があるため、その発生・回収量は最も重要な情報である。これは、IPCCガイドラインによって推定できるが、事業採算性を保障するものではなく、事業対象処分場の特徴を考慮した推定を事業者の責任で実施しなくてはならない。アジア３国の５つの処分場でボーリング調査や廃棄物の分析等を行い、発生・回収量の検討を多角的に行ってきたが、本報では発生量把握の一手法として検討した渦相関法を用いたメタンフラックスの推定について一定の知見が得られたので報告する。