二酸化炭素排出に及ぼすエネルギー需要と燃料価格の影響
1994 年 20 巻 6 号 p. 902-911
詳細
1994 年 20 巻 6 号 p. 902-911
日本のエネルギーシステムを対象に2030年までの期間に対して, 経済成長率や輸入燃料価格の変化及び二酸化炭素排出に対する課徴金がエネルギー需給構造や二酸化炭素排出にいかなる影響を及ぼすかについて, MARKALモデルを用いて分析した.二酸化炭素に課徴金を課さない場合には, 燃料高価格化により中期的 (2010年頃まで) には, 石油, LNGよりも低価格の石炭の使用量が増えて二酸化炭素排出量が増加するが, しかし長期的 (2030年頃まで) には一般炭の供給量が上限制約に達するため, 原子力, 自然エネルギーの導入が増えて二酸化炭素排出量が減少する.課徴金が課せられると, 化石燃料利用は総じて抑制される.しかし, システムコスト/GDP比はあまり上がらず, また2030年には年間当たりの二酸化炭素排出量は課徴金が課せられない場合の約半分に低減化できることがわかった.このときすでに原子力, 自然エネルギーの導入が進んでいるため, 燃料価格が上昇しても化石燃料供給割合はほとんど変化せず, また二酸化炭素排出量の追加削減はあまり期待できない.課徴金の効果には限界がある.
