目的：家族との共食頻度の増加に向けて，成人の就労者を対象に，在宅勤務と家族との共食頻度との関連を検討すること．
方法：2020年11月，全国の成人男女を対象に実施されたインターネット調査のデータを用いた．対象者6,000人のうち，非就労者および一人暮らしの者を除外した3,507人を解析対象とした．解析項目は，属性（年齢，性別，最終学歴，世帯年収，婚姻状況，子どもまたは高齢者との同居との有無，就業形態），在宅勤務，家族との共食頻度とした．従属変数は，家族との共食頻度（毎日2回以上／毎日1回／毎日1回未満（参照カテゴリ）），独立変数を属性および在宅勤務とし，多項ロジスティック回帰分析を行った．
結果：在宅勤務が，「ほぼ毎日」は904人（25.8%），「週4日以下」は2,603人（74.2%）であった．多項ロジスティック回帰分析の結果，在宅勤務と家族との共食頻度「毎日1回」「毎日2回以上」のどちらとも関連は認められなかった（各OR ［95%CI］=0.95［0.78, 1.16］，1.20［0.99, 1.46］）．
結論：本研究において，在宅勤務と家族との共食頻度との関連は示されなかった．このことから，単に在宅勤務を推進するだけでは，家族との共食頻度を増やすことはできない可能性が示唆された．
