目的：学校の感染症対応における教師の負担感尺度（教師の負担感尺度）の開発と，属性・感染症対応の実施状況と教師の負担感との関連の検証である．
方法：公立小学校教師を対象に質問紙調査による横断研究を実施した．教師の負担感尺度の全項目回答者224名について探索的および確認的因子分析を行い，クロンバックα係数を算出し，基準関連妥当性検証のために既存尺度との相関係数を算出した．属性・感染症対応の実施状況による尺度得点について，t検定と一元配置分散分析を行った．
結果：教師の負担感尺度は3因子10項目の構造となり，各因子は「感染予防に費やす労力」「感染症対応における多忙」「職員間の連携に費やす労力」と命名され，弱い適合度を認めた（GFI=0.938, AGFI=0.893, CFI=0.949, RMSEA=0.080）．クロンバックα係数は0.72～0.85，基準関連妥当性の検証では弱～中程度の相関であった．児童数200人未満の学校の教師は「感染症対応における多忙」得点が有意に低く，20歳代の教師は「職員間の連携に費やす労力」得点が有意に高かった．保護者対応，児童への指導の非実施群は「職員間の連携に費やす労力」得点が有意に高かった．
結論：教師の負担感尺度は3因子10項目となり，信頼性・妥当性が確かめられた．教師の負担感尺度と学校規模，年齢，対人的な感染症対応との関連が示唆された．
