本研究は,1年間の要介護度の変化よりみた介護保険制度下の各種居宅サービスの効果についての検討を目的とした.対象は,2003年12月末現在,四万十町西部(旧,十和村)在住の在宅要介護認定者101名である.調査は,2003年12月と2004年12月における要介護度,介護保険制度下の各種居宅サービスの利用状況とした.対象者の1年間の要介護度の変化は,改善13.9%,維持67.3%,低下18.8%であった.そして,要介護度の変化に対する各種居宅サービスの効果については,訪問リハビリは,要介護度の改善に対する有効性が示唆された.しかし,訪問看護,通所介護,短期入所については,要介護度の改善に繋がっていないとの結果であった.以上のことより,十和村においては,今後,個々の居宅サービス提供者の専門性を高めること,居宅サービスの更なる基盤整備,効果的な介護予防サービス提供体制の整備の促進等が必要であると考えられた.
