本研究では，ソーシャルゲームの適切な利用に関する効果的な教育方法の開発に向け，学校種及び進学状況の異なる高等学校2学年を対象にソーシャルゲーム利用実態を踏まえた消費生活におけるアンケート調査及び分析を行った。その結果，次の2点が明らかになった。
①学校種及び進路希望の違いによる消費生活における意識及び行動と知識の差はほとんど見られず，どの学校においても高頻度及び高額な課金のソーシャルゲーム利用は一部の生徒であること。
②衝動的な課金をする者はそうでないものと比べて，ソーシャルゲーム利用頻度及び利用額が大きい傾向にあり，適切な消費行動をしていないことや正しい知識を習得できていないことを認識していない。
この結果から，高校生のソーシャルゲーム利用についての指導において，消費者として身に付けるべき知識と判断能力及び適切な金銭感覚を習得させる教育の充実が必要であることが示唆された。今後はソーシャルゲーム利用における指導の実態を調査及び分析し，より効果的な教育方法を検討していきたい。
