本研究の目的は、パネルデータ分析に基づき、整備新幹線並行在来線の旅客輸送について考察することにある。まず、(1)既存開業8社の4年間（2015～2018年度）のデータを対数線形モデルで分析した。その結果、「列車本数（係数0.623）」「沿線人口（同0.566）」「自動車保有台数（県民所得と高い相関）（同2.299）」が「輸送密度」に正の影響を、「高齢化率（同-0.053）」が「輸送密度」に負の影響を、それぞれ与えることが明らかとなった。次に、(2)(1)に基づき今後開業4区間への示唆を行う。石川県と福井県では比較的堅調な経営が予想されるが、佐賀・長崎両県と北海道では、厳しい状況が懸念される。
