名古屋大学大学院 (院生)
2014 年 81 巻 1 号 p. 37-47
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本稿は、戦後教育改革期における CIEの PTA構想に関する研究で、従来の研究を検証し、先行研究が見落としてきた文部省による CIE文書の誤訳の可能性を指摘した。そのなかで、 CIEの PTA構想は、学校教育の責任主体として学校(教師)を位置づけ、 PTAを通じた親の内的事項への関与が、決定権を持たないものの、 PTAの権利であり義務として予定されていたことを明らかにした。さらに、このような構想は一貫したものであったと考えられた。
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