【目的】
高齢患者に対する運動療法で代表的なものとして，器具を使わず手軽に行える反復起立運動があり，同運動のリスク管理はBorg指数や検脈で行うことが多い．反復起立運動は起立回数の他，起立頻度によっても負荷量が左右されるが，高齢患者を対象に，起立頻度と循環反応に着目した研究はあまり見受けられない．そのため本研究では，高齢患者の反復起立運動における，起立頻度と循環反応の関係について検討した．
【対象】
H27年4月から10月までの期間に，当院でリハビリを施行した患者で，理解力に問題がなく，自力での起立が可能な35名（男性15名，女性20名，平均年齢80.6±8.7歳）である．疾患の内訳は，整形疾患14名，循環器疾患11名，呼吸器疾患9名，その他内部疾患4名である．
【方法】
安静時のバイタルを確認後，同一患者に対し40cmの高さの椅子から反復起立運動を2回行ってもらい，起立頻度を定めない1回目と，起立頻度を設定した2回目を比較した．評価指標は，HR，SBP，double product（以下DP），各指標の変化率，高負荷運動となっていた人数とした．1回目にBorg指数13に到達するまで起立運動を行ってもらい，その起立回数，起立頻度，直後のHR，SBPを測定した．10分以上の十分な休息の後，1回目と同回数の反復起立を，2回目は起立頻度を指定して行った（1回/10秒）．今回，高負荷運動と判断する基準は%HRmax75%以上，安静時からSBP30mmHg以上の上昇もしくは10ｍｍHg以上の低下とした．統計処理は，1回目の起立頻度とSBP，HR，DP，%HRmaxとの関係をピアソンの積率相関係数にて解析した．また，1回目と2回目の評価指標をPaired t-test，高負荷運動となっていた人数の差をX?検定（Fisherの直説法）で比較し，有意水準 5％未満で検討した．
【結果】
1回目の%HRmaxの平均は61.5±10.5％であった．1回目の起立頻度とHR，%HRmaxの間には有意な相関が認められず（r=0.25，r=0.12），SBP，DPとの間に有意な相関が認められた（r=0.34，r=0.37）．1回目と2回目の比較では，起立頻度を設定した2回目に，すべての計測指標において有意な低下が認められた（ｐ<0.01）．高負荷運動と判断された人数は，1回目が14人（SBP30mmHg以上の上昇7人，10ｍｍHg以上の低下6人，%HRmax75%以上1人）で，全体の40.0%，2回目は6人（SBP30mmHg以上の上昇1人，10ｍｍHg以上の低下4人，%HRmax75%以上2人）で全体の17.1%であり，起立頻度を定めた2回目に有意な減少が認められた（p<0.01）．
【考察】
高齢患者が行う反復起立運動では，その起立頻度とSBP，DPとの間に相関が認められたが，起立頻度の増大と，HR，%HRmaxとの間には相関が認められなかった．起立頻度を指定せずに行った1回目は，その頻度が最大頻度と思われる患者が多く，バルサルバ効果が影響したと推測される．また，1回目の平均%HRmaxは概ね適切な運動負荷といえるが，SBP変動でみると全体の4割が高負荷運動に分類される結果となった．また，起立頻度を下げた2回目は，いずれの計測指標においても，有意に低下する結果となり，起立回数のみならず，起立頻度の調整も負荷量調整方法の一つとして有用と考えられる．
【まとめ】
反復起立運動は，その起立頻度を特に定めなかった場合，高齢患者にとって高負荷運動となっている可能性が示唆された．反復起立運動は，起立回数・頻度ともにHRとの相関性が低い結果となったため，同運動を行う際はHR，Borg指数のみでのリスク管理は望ましくないと思われる．そのため，起立回数・頻度の調整の他，同時にSBP，DPも確認しつつ行っていく必要がある．
【倫理的配慮，説明と同意】
全例に対して当院の倫理規定に基づき、十分な説明を行い、同意を得た
