環境配慮設計を生産者が迅速に実施し、エコプロダクツを早期に社会に普及していくためには、マルチステイクホルダーが共有できる環境影響の評価結果が求められる。その結果は科学的なアプローチに基づき、かつ、包括的な視点から得られたものであることが望ましい。著者らは、主に日本製品を対象とした最新のインベントリデータベースIDEA2、静脈を含む環境負荷量を包括的に分析する廃棄物産業連関表（WIO）、日本の環境影響を統合化まで実施するLIME2を駆使して環境ホットスポット分析手法を開発した。100製品に及ぶ評価結果は、LCA関係者によるグリーンイノベーションのための方針策定のための基礎資料として広く活用されることを想定し、環境ラベルタイプ1、タイプ3への利用可能性について検証した。環境ホットスポット分析手法と結果は環境ラベルの信頼性を高めるべく社会実装されるとともに、合理的な審査基準の下で調達品目の選択に活用されることが期待される。
