日本では 1997 年の京都議定書から温暖化抑制に向けた取組が注目され、パリ協定の採択後は世界的な温暖化対策の取組が求められている。また事務所においても温室効果ガス排出量（GHG 排出量）が少ないことが商品購入の選択肢のひとつになっている。事務所で使用されるプリンタ、消耗品、用紙は、複数のメーカーが製造しており、其々に趣向を凝らした GHG 排出量が開示されている。またタイプⅢ環境ラベルのエコリーフは、製品分類別算定基準（PCR）で条件を定め GHG 排出量を算出するが、プリンタは様々な状況で利用されており、プリンタの利用状況毎に情報を提供することは難しい。一方、プリンタの印刷物を第三者に販売、提供する場合は、印刷物の GHG 排出量を開示した方が良いが、プリンタと用紙で提供される企業が異なることから、別々に開示されたGHG 排出量を基に、プリンタの利用者が印刷物の GHG 排出量を算出する必要がある。そこで本研究は、プリンタの利用状況に立脚した条件を基に、印刷ページあたりの GHG 排出量を定量化し、その結果、GHG 排出量を抑制する要因が明確になり、また利用者に製品選択の幅を広げた。
