目的：日本人のCOPD有病率は，喫煙経験者のほうが非喫煙者よりも高く，高齢になるほど高くなる傾向があることが分かっている．こうした有病率の高い層へ，住民肺がん検診において問診票を併用することで，潜在的に存在するCOPD患者を拾い上げ治療まで持ち込むことができるか，また，その有用性や効果について検討した．
方法：肺がん集団検診における喀痰細胞診受診者（原則50歳以上かつ喫煙指数600以上）730名にCOPD問診票を配布．記載のあった問診票に対してmodified British Medical Research Council（mMRC）Gradeや自覚症状をもとにCOPD評価をした．これより要精密検査者を抽出し，当施設またはかかりつけ医にての精密検査を促した．精密検査実施とともに必要に応じ吸入薬による治療・禁煙指導を行い，2週間後の再受診で状況を確認．地域医療機関へと紹介した．
結果：喀痰細胞診受診者730名中，問診票に記載があったのは306名であった．これに対し問診票によるCOPD評価を行い，64名を要精密検査とし，このうち精密検査を受けたのは37名であった．精密検査における肺機能検査によりCOPD確定となったのは13名，境界例を含めると17名であった．当施設にて治療を行った11名中6名において治療前後のCOPD assessment test（CAT）問診票で3点以上の症状軽減があった．現在喫煙ありの8名に禁煙指導を行い，3名が禁煙，3名が減煙した．治療継続が必要と考えられる9名は地域医療機関へ紹介し終了とした．
結論：肺がん集団検診において，問診票を利用し730名中17名のCOPD確定13例，境界4例を拾い上げることができた．精密検査受診者37名に対する陽性反応的中度は35.1％であり，さらにQOLの改善例，禁煙，減煙の成功例があった．
