本稿は，兼業滞留に関する現状の議論の整理と，営農集団と稲作法人の調査結果をもとに，東北の農地集積主体と兼業滞留構造の関係を明らかにすることを課題とする．東北の兼業滞留構造は，世帯の家計費を妻と概ね二等分する世帯主世代男子の「ワリカン賃金」が農業所得と結びつくことにより強固に形成される状態から，その「ワリカン」分を妻の農外所得で賄う離農可能な状態への緩慢な変化の途上にあると整理される．このため借地による農地集積は緩慢となり，かつ圃場が分散化する構造となる．このため，兼業滞留の対極にあるはずの稲作法人は，兼業滞留構造を積極的に再編するのではなく， これと相互依存的な関係にあることを明らかにした．
