農業構造の地域差を対象とした研究に地域労働市場論と中山間問題を論じた農業構造分析とがあるが，中山間地域の農業構造分析には，地域労働市場論の再生産視点を導入するべきである．本稿の課題は再生産視点から中山間地域の農業構造を分析することで農業生産力と農地保全の担い手の形成論理を解明し，この分析視角の有効性を示すことである．方法は新潟県佐渡市の中山間地域に位置する集落調査の分析である．結果，農業者の就業行動は農外労働市場の底辺の賃金水準と複合部門の規模に規定され，条件不利地の稲作は年金や複合部門の農業所得で家計費を充足できる者が担っていた．これらを指摘し得たことは上記分析視角の有効性を示している．
