抄録
組織の個休群生態学的研究の主要な主張として、「あらゆる組織は構造的慣性を備えており、現代社会における組織淘汰の過程では、高度の慣性を備えた組織のほうが生き残りやすい」という命題がある。この命題は、組織経営研究における戦略的適応の基本前提と対立する。われわれは、組織適応に対して構造的慣性と戦略的適応がもつ効果を明らかにすることによりこの対立に決着をつけるべく試みた。
われわれは神奈川県の313の電気機器工場組織を対象に生存時間分折を行った。その結果、業種変更戦略採用の有無などとくらべると、設立時の資本規模が組織の適応力を相対的に強く規定していることがわかった。この意味では、組織の適応に対して設立時の資本規模の慣性的な効果が働いているといえる。しかし、高度の慣性を備えて業種変更しない組織と、戦略的に業種を変更した組織との間に適応力の差は見出せなかった。
