医療，自動運転，金融など，人間の生命・身体・財産の安全に関わる分野にAI技術を浸透させるための一つの方策として，説明責任を持つAIエージェントを開発することを提案する．本論文では，AIの開発者・開発組織や販売者・販売組織，AIの所有者・所有組織等ではなくAI自体が責任をとることが可能か，また，そのようなAIを社会が受容する可能性について議論する．説明責任を持つ動画推薦エージェントのプロトタイプを構築し，日常生活での責任発話の効果を調べる予備実験を行った．実験結果に基づき，今後の研究課題と展望を述べる．
