抄録
本研究は、規制緩和を伴う大規模都市開発が人口や住宅の構成にどのような影響を及ぼすのか、及びジェントリフィケーションの現象が生じているかを、東京都の新宿、秋葉原・神田、大崎、渋谷の4つの都市再生緊急整備地域を対象として、検証するものである。結果として、渋谷を除く3地域で人口が急増し、特に若い世代の増加が確認された。また、住宅の構成に関しては、一戸建てが減少し、共同住宅が増加した。所有形態に関しては、持ち家と借家の比率の変化は地域によって異なることが示された。ジェントリフィケーションという現象の特徴である、住宅の高級化や経済的に豊かな若い世代の増加が確認された。新宿や大崎では、規制緩和による大規模マンションの供給がジェントリフィケーションの直接的な原因となったと考えられる。一方、秋葉原・神田地域においては、規制緩和を受けた都市開発が直接の原因とは言い難いものの、大規模再開発の期待が小・中規模マンション開発を引き寄せた可能性が考えられる。これらの結果から、規制緩和を伴う都市開発がジェントリフィケーションを引き起こす可能性があるが、それが直接的な原因であるか否かは地域によって異なることが示唆された。また、ジェントリフィケーションの内容や影響も、地域の特性や開発の特性に依存して異なることが確認された。
