関東甲信越ブロック理学療法士学会
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第35回関東甲信越ブロック理学療法士学会
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口述
O-115 訪問リハ事業所での実施計画書を用いた教育方法の導入と効果の検討
伊藤晃洋, 中筋祐輔, 松村大地, 道上真衣, 平稲陽子, 内田美帆
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p. 115-

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抄録

【目的】訪問リハビリテーション(以下、リハ)事業所では同行訪問や症例検討会による新人教育が一般的であるが、人的要因や業務負担の問題から、新人が担当する全利用者に実施することは難しい。 今回、全利用者に作成義務のあるリハ実施計画書(以下、計画書)を用いた教育方法を導入し、効果的な教育方法になり得るか検討した。

【対象】2013 年4 月1 日から2016 年3 月31 日の間に当事業所に異動したセラピストが担当した利用者の内、同期間中に訪問リハが終了となった利用者全249 人を対象とした。

【方法】2014 年8 月1 日から異動者に対して、異動後3~6 ヵ月間、主任クラスのスタッフが計画書をチェックし、「現状分析」「訪問リハの必要性」「目標設定」の3点について吟味し、コメントを添えて直接フィードバックを実施した。導入前後の目標の種類と具体性の変化、終了理由の割合を比較した。目標は7分類し、期間設定と達成基準が明確であることを具体性有無の基準とした。尚、個人情報は全て匿名化し、記録媒体の保管管理を徹底するとともに、研究計画書を作成し、当院倫理委員会の承認を得た。

【結果】導入後の終了時点の目標は「具体性のない身体機能の維持」の割合が優位に減少し、「具体性のある身体機能の向上・参加活動面の向上」の割合が優位に増加した。また、導入後は目標達成による終了者の有意な増加が認められた。

【考察】今回の研究から、計画書を用いた指導により、異動者の目標設定を明確なものに変化させ、利用者の目標達成の一助となる可能性が示唆された。計画書を用いた指導方法は指導側が新人(異動)スタッフの状況を全般的に把握するためには有効であるが、実際の評価・治療技術・在宅で求められるコミュニケーションスキルなどは各スタッフに任せられている。既存の同行訪問や症例検討会と併用して実施していくことで、より効果的・効率的な教育体制を構築することが可能と思われる。

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© 2016 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会
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