抄録
【はじめに】
脳卒中分野で課題指向型アプローチ（以下TOA）の効果は多数報告
されているが，整形外科分野での報告は少ない．腰椎固定術後患
者に対して禁止動作を遵守した調理動作を獲得するためにTOAを
実施し，退院後早期に調理動作自立に至った症例を報告する．
【症例紹介】
70歳台男性．20年程前から腰痛，2年程前から両下肢痛・痺れあり．
腰部脊柱管狭窄症に対しX 日に腰椎側方進入椎体間固定術（L2～
L5）施行．入院予定期間は約4週間．後療法は約4ヶ月ダーメンコル
セット装着下，腰部安静保持．独居のため退院時に調理動作自立の
希望あり．
【術前評価】
（1）JOAscore10/29点，（2）6分間歩行距離140m，（3）Timed
Up & Go test11.2秒，（4）Functional Independence Measure
124/126点
【経過・介入】
X+1日より通常理学療法（筋力増強運動，ストレッチング，動作練
習等）を行い，X+15日でヒップヒンジでの中腰動作は獲得したが，
模擬的調理動作練習において腰部屈曲の危険性がみられた．そこで
X+26日より1日20分，TOAにて皿洗いやシンク下の収納棚の操作
などヒップヒンジによる下方リーチ動作練習を行った．その結果，
禁止動作を遵守した調理動作を獲得でき，X+33日に自宅退院
した．外来にて調理動作が自立できていることを確認した．
【最終評価】
（1）16/29点，（2）270m，（3）10.8秒，（4）121/126点
【考察】
本症例は，通常理学療法により身体機能向上がみられ基本的な
ADLを再獲得し，ヒップヒンジの運動学習もなされていたが，調理
動作の環境下では実施困難だった．TOAは環境適応能力向上に有効
とされており，本症例においても有効だった．脳卒中分野では環境
適応能力向上に2週間を要したとの先行研究があるが，本症例では
1週間の早期で調理動作を獲得できた．その理由として脳血管障害
がなく上肢運動機能や下肢の大関節機能が保たれ腰椎機能の代償
が可能であり，調理動作を行うための運動機能が備わっていたこと
が考えられた．
【倫理的配慮，説明と同意】
今回の発表に際して，ヘルシンキ宣言に基づく倫理的原則に配慮し，
個人が特定されるような情報を開示しないことを本人に説明し，
同意を得た．
