理学療法士の過去・現在・未来

抄録

近年、理学療法士は医療・介護・福祉の各分野でその専門性を発揮し、地域包括ケアシステムの推進や健康寿命の延伸に寄与してきました。特に高齢化社会の進展に伴い、予防理学療法や急性期、在宅医療への関与が求められ、その役割は拡大しています。

さて本会は 2016 年以降、生涯学習制度見直し、協会雑誌刊行、学会部門法人化、会員管理システム再構築、政策提言活動強化、World Physiotherapy Congress 2025 国内誘致、会員福利厚生充実など、多面的な取り組みを積み重ねてきました。2026 年度は、創立 60 周年を迎え、国内外のステークホルダーからの信頼を背景に新たな基盤を築く元年となります。現在、日本は超高齢化、人口減少、へ向かう社会構造の変化に直面しています。2040 年に向けた課題である、医療・介 護の複合ニーズを持つ 85 歳以上の高齢者への対応に対して、私たちはこれまでの「治す医療・理学療法」に加え、「治し支える医療・理学療法」としての転換が求められています。加えて、社会参加と QOL 向上を目的とした予防・地域支援の両輪も不可欠となります。いずれにしても、理学療法士は多様な臨床領域や地域活動の中心的担い手として、その存在感

は高まっています。

未来を見据えた理学療法士像は、三つの役割が考えられます。

1. 地域社会の健康支援基盤として社会保障を担う専門職

生活習慣病予防、転倒防止、運動の促進を通じ、地域全体の健康寿命延伸に貢献するとともに、社会保障の一翼を担う伴走者。

2. テクノロジーと科学を駆使する臨床イノベーター

ウェアラブル、AI・DX 活用、遠隔診療、ロボティクスなどを活用し、質と労働生産性の高い理学療法サービスの実践者。

3. 政策・制度設計に参画し導くリーダー

協会組織と連携・発言し、理学療法士視点から制度改正・改革や地域戦略に影響を与える存在としてのリーダー。

これらを実現するためには、協会が主導する生涯学習制度、職能研修、若手リーダー育成、国際的視点、政策提言能力、広報、などをさらに強化する必要があります。

結びに、次の 10 年は理学療法士が社会の変化に柔軟に向き合い、専門性を活かして“価値共創型専門職”へと進化する時代です。今この場所を確かに踏みしめ、より持続可能で明るい未来を築いてまいりましょう。