地域リハビリテーションにおける理学療法士の可能性

抄録

1965 年に理学療法士及び作業療法士法が制定され、今年で 60 年を迎えました。現在では、理学療法士はとても身近な存在になり、医療機関以外の場でも活動をされている方が増えてきたと思います。

今回のシンポジウムのテーマである「地域リハビリテーション」という言葉ですが、皆さまにとっても、とても身近な言葉と感じているのではないでしょうか。地域リハビリテーションとは、「障害のある子供や成人・高齢者とその家族が、住み慣れたところで、一生安全に、その人らしくいきいきとした生活ができるよう、保健・医療・福祉・介護及び地域住民を含め生活にかかわるあらゆる人々や機関・組織がリハビリテーションの立場から協力し合って行なう活動のすべてを言う」（日本リハビリテーション病院・施設協会）と定義されています。地域リハビリテーションにおける理学療法士は、医療機関のみならず、保健・福祉・行政機関など多様な領域で活動し、子どもから成人、高齢者、そして、障害のある方から障害の予防までと幅広い対象者と向き合い、個人あるいは様々な機関や組織と協働して活動しているのではないでしょうか。一方、皆さまが支援している方は、単一の課題を抱えている方のみではなく、その方を支援・介護している方や環境も課題を抱えて、重層的な支援が必要ではないでしょうか。

今回のシンポジウムは、地域リハビリテーションの様々な場面で実践しているシンポジストから、これまでの経験や現

在の活動、そしてご苦労されたことなどもご紹介いただき、地域リハビリテーションにおける理学療法士として、どのように活動すればよいか、皆さまと一緒に考えたいと思っております。

さて、司会を務めさせていただきます私は、現在、茨城県阿見町で地域ケア推進会議の会長を務めています。地域ケア推進会議は、個別事例を集約し地域課題を明らかにし、地域行政の施策へ提言することを目的としています。この会議に向けて、地域課題を整理することが必要であり、町の担当者と検討し ICF（国際生活機能分類）を用いて整理することにしました。ICF は、リハビリテーション専門職以外の方には馴染みがない言葉でしたが、現在では地域課題を整理するための方法として定着し、町へ政策提言をまとめています。これまでの行政機関の会議への参加経験をご紹介し、行政機関の会議に参加する機会も増えている皆さまの一助になればと思っております。

最後に、ご参加の皆さまの活動などもお伺いできればと思っております。そして、本シンポジウムが、皆さまにとって、これからの地域リハビリテーションにおける理学療法士の可能性が広がる機会になれば幸いです。