2030年頃には，様々な環境制約によって現在のライフスタイルを維持できない可能性が高く，結果として環境制約下では，優先度の低いライフスタイルが切り捨てられ，それに関わる消費財やサービスの市場は縮小していくことが考えられる．本研究では，ニーズと環境負荷を軸に様々な消費財の分布を明らかにし，消費財の市場縮小の相対的な危険度を判断するライフスタイル・ハザードマップというツールを考案した．また，ライフスタイル・ハザードマップの評価では，環境制約の認識の有無によって消費財の市場縮小の相対的な危険度に大きな変化はなく，生活者が環境制約を意識してもライフスタイルを大きく変えることができない可能性が示唆された．
