首都大学東京
2011 年 10 巻 2 号 p. 103-108
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本研究の目的は、人々の時空間行動の観点から、住宅の機能を代替する施設の立地と住宅の分布との関連を分析することである。本研究で着目する住宅の機能は「食事」である。施設を利用する場合と利用しない場合とで、それら行動に必要なエネルギーとコスト両面から比較し、施設利用が有利な領域を判定した。その領域内と領域外の構成比を分析した結果、領域内の単身世帯の構成比が、他の世帯よりもわずかに高くなった。また、15~29歳の人口の領域内構成比が、他の世代よりもわずかに高いことがわかった。
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