本研究は、地方都市を対象に現在の高齢者単独世帯に対する孤独死発生実態を把握するとともに、居住状況や住宅立地といった都市計画の観点から、孤独死の発生リスクとその傾向について検討し、集約居住の問題点や超高齢化社会における居住の在り方を提言することを目的とする。本研究では、孤独死の実態調査及び国勢調査、死亡データを利用し、それらから導き出される孤独死と居住の関係性を解明した。その結果、地方都市でも、大都市と類似する孤独死の傾向が確認されるとともに、アパートやマンションといった共同住宅に居住する前期高齢者男性の孤独死リスクが高いことが確認された。今後まちなか居住を促進する際には孤独死問題への配慮が必要といえる。
