2018 年 17 巻 2 号 p. 247-250
東日本大震災以降、我が国では大規模集中型エネルギーシステムの脆弱性に対する懸念から、多様なエネルギー源を活用した自立・分散型エネルギーシステムの構築が求められている。また、国は、コンパクトシティ・ネットワーク実現のため立地適正化計画策定を推奨している。立地適正化計画によって郊外部の各拠点にエネルギー需要が密集し、面的エネルギーシステムの導入可能性の高まりが期待されるが、その可能性は不明確である。本研究は郊外部における面的エネルギーシステムの導入可能性のあり方を明らかにすることを目的とする。具体的には、郊外部において都市機能の誘導が面的エネルギーシステムの導入に与える影響を評価し、そのあり方を検討した。