大都市圏郊外で新規の住宅需要が限定的になっていく中で、居住地選択における住環境選好構造の変化への対応が求められる。本稿では、20年近くにわたる首都圏新築マンション購入者へのアンケート調査データより、将来の地域像の予測に資する次の傾向を明らかにした。①近年首都圏全体で、生活環境・教育環境・周辺環境・駅徒歩が重視されるようになってきている。②とりわけ、商業・公共・医療施設等の生活環境は、郊外部（都心から20km圏外）への広域転入者が重視する傾向、重視項目から決め手に至る傾向が強まっており、一貫して妥協されにくい構造を有する。また、価格・広さを妥協してまで、生活環境等を優先するトレードオフが存在する。③各距離帯の中でも駅毎に比較優位を持つ住環境項目は異なり、その相対的なランクは経年的に変化しにくい。教育環境・周辺環境は一度ブランドを確立したら長く持続するが、相対的に、生活環境や駅徒歩は次第に評価が低減しうる。
