2018年7月に西日本を襲った豪雨によって、倉敷市真備町は大きな被害を受けた。災害後、被害を発生させた河川の改修工事が行われており、工事完了後は水害リスクが軽減されるが、それで水害リスクが全くなくなるわけではなく、被災地に住み続けるならば、耐水化して住宅を再建するなどの対策が望ましい。住宅再建が終盤に差し掛かってきた2021 年秋に、真備地区で被災した住民に対して質問紙を配布し、住宅再建において水害リスクをどのように認知し、住宅の耐水化等に取り組んだかを調査した。調査結果として、約20％が住宅を耐水化して再建したことがわかった。実施しなかった理由としては、治水工事が完了すれば再び浸水することはないからが最も多かった。
