通勤形態の変容を踏まえた都市構造評価指標の再考

産業別の勤務頻度に着目して

抄録

特に通勤者等に着目し人々の活動特性を表現する指標の1つである「昼間人口」は、勤務先での勤務が前提とされてきた。一方、COVID-19を契機としたテレワークの急速な普及は勤務地という概念を大きく変え、そうした社会変化を踏まえて昼間帯における滞在者数の捉え方を見直すことは、各自治体の都市計画を検討する上で重要な観点である。本報告では、通勤形態の変容を踏まえた昼間の滞在者数の変化を評価する指標を既存の指標をベースに再考し、東京都市圏の市区町村を対象にその感度を把握した。その結果、週当たり昼間滞在者数は多くの市区町村で増加する一方、都心では減少する傾向が明らかとなり、今後、都市構造等の評価を行う上で通勤や在宅勤務の頻度を考慮する重要性が示唆された。