本研究では、第二次大戦中の鳥取地震（1943年）における住宅再建施策の分析を行った。鳥取地震は、鳥取市という県庁所在地を襲った都市直下型震災であること、第２次大戦による物資・労務の不足から効率的な対策が重視されたことなどの特徴を持つ。住宅再建では、戦時下の限られた物資や労力を効率的に運用するため、半壊住宅の修理、応急住宅の建設、資力ある被災者の新築が優先された。また、民間による借家供給への支援や民有地への仮設住宅建築などの対策も実施された。公的仮設住宅への入居については居住地域への配慮がみられる一方、軍人遺族の入居が優先されるなど戦時下の復興としての特徴がみられた。
