この研究の目的は地域在住高齢者を対象に健康寿命と運動能力の関連を調査し，日常生活活動低下の因子を明らかにすることである。奄美大島の笠利町（総人口は6900人）に居住する60歳以上90歳未満の在宅高齢者2578人を，①性別（男，女），②年齢（60〜69歳，70〜79歳，80〜89歳），③居住地域（8集落）の3要因により15%層化抽出し，地域代表性のある386人を対象とした。そのうち日常生活が自立していた323名（男性113名，女性210名，年齢60歳から89歳）を対象に，ベースライン測定時の運動能力（握力，長座体前屈，閉眼片足立ち，10m最大歩行速度）により，3年後の日常生活活動における自立，非自立状態をどの程度予測できるかを検討した。測定された運動能力はすべて年齢と有意な負の相関を示した。日常生活の自立率は，年代が上がるにつれて減少し，3年間の追跡により日常生活活動の低下に関する要因を分析した結果，握力，10m最大歩行速度と関連があった。
