2011 年 26 巻 6 号 p. 763-767
〔目的〕今後の住宅改善におけるPTの役割や専門性を検討する基礎とするために現在のPTの住宅改善への介入実態やその意識について明らかにする.〔対象と方法〕対象は無作為に抽出した全国の3,795名のPTで,調査票を郵送にて配布,回収した(期間は2010年8月から2ヶ月間).結果の分析は単純集計により高低を比較した.〔結果〕住宅改善の経験のあるPTは76.1%であるが,09年度の介入件数は「0件」の割合(22.9%)が最も高い.また,住宅改善でのOTとの役割に相違はないとするPTの意識が高い一方で,介入にはPTとOTは連携すべきとする割合が9割に達している.〔結語〕OTとの役割に相違がないとする一方で,PTは住宅改善におけるOTの専門性を求めていることが示唆された.従って,PTの役割を検討するためには,OTを対象とする調査も今後必要である.