本研究の目的は，介護職と看護職が協働して排泄ケアを実践するための教育プログラムを実施し，その効果を検討するために，仕事・協働・排泄に関する介護職の認識の変化を明らかにすることである．プログラムの内容は，排泄の基礎知識と協働に関する講義および12週間の排泄カンファレンスの実施である．対象は，A県内2か所の介護老人保健施設に勤務する介護職52人のうち，有効回答が得られた26人である．介入前，講義終了後，カンファレンス終了後の3時点で経時的な変化を比較した．その結果，排泄ケアの信念において，プログラム終了時点で「ケアによっておむつの使用を減らせる可能性がある」という信念が有意に上昇した．しかし，職務満足感や仕事のコントロール感には有意な変化を認めなかった．以上のことより，本プログラムの排泄ケア改善への有効性と協働を促進するための課題が示唆された．
