現在，さまざまな制度下で外国人が介護職として就労するために来日し，今後外国人労働者の受け入れは拡大することが予想される．しかし，彼らの認識に焦点を当てた研究は少ない．本研究では，経済連携協定（EPA），在留資格「介護」で来日する外国人の就労継続意向の認識とそれにかかわる要因を明らかにする事を目的に文献検討を行った．結果は該当23件．就労期間についてはインドネシア人・フィリピン人では平均5年程度の滞在を考えていた．就労継続意向に影響する要因に関しては＜対象者の属性＞＜宗教実践・文化的な考えの違い＞＜アイデンティティの葛藤＞＜日本人との関係性＞がテーマとして明らかとなった．考察として，就労継続意向は介護の場での日本人との関係性を通して変化し得ること，また継続意欲を高めるため，彼らを積極的に知ろうとする姿勢や日本における介護とはなにか，どのように介護の概念を発展させるかを共に考えていく必要性が示唆された．
